【特許取得・SaaSAward受賞】ドキュメント・トラッキング・システム「DocTrack（ドックトラック）」名刺データ読込メール配信機能を実装

経済産業省からDX認定を受けている株式会社ジーシー（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：太田陽平）は、営業資料やホワイトペーパーなどのPDFファイルをアップロードするだけで、見込み顧客が「どのデータを・いつ・どのページを・何秒閲覧したか？」など、資料の閲覧分析ができる【特許取得・SaaSAward受賞】ドキュメント・トラッキング・システム「DocTrack（ドックトラック）」（https://doctrack.jp/）にスマートフォンで管理している名刺データを読み込み、即時にメール配信が可能になりました。（無料プランの機能）

スマートフォンで管理している名刺データを読み込み即時にメール配信

名刺はビジネスシーンにおいて欠かせないツールですが、管理や活用に手間がかかるという課題があります。そこで、名刺とメールを連携させることで、これらの課題を解決することができます。

名刺とメールを連携することで、以下のことができます。

・名刺の管理が楽になる

・名刺交換した相手に後日すぐにメールを送ることができる

・名刺を活用したマーケティング活動が効率化する

名刺交換はビジネスにおいて欠かせないコミュニケーションです。しかし、名刺を整理したり、顧客情報を管理したりするのは、意外と手間がかかるもの。そこで、名刺とメールを連携させることで、業務効率化や顧客関係構築を実現することができます。

名刺交換はビジネスシーンにおいて重要なコミュニケーション手段ですが、名刺の整理や顧客情報の管理には時間がかかります。そんな悩みを解決するのが、名刺とメールの連携です。このシンプルな工夫が、業務効率化と顧客関係の強化が可能になります。

「DocTrack（ドックトラック）」で営業/マーケティングのDX化促進！

DocTrack（ドックトラック）は、営業資料やホワイトペーパーなどのPDFファイルをアップロードするだけで、見込み顧客が「どのデータを・いつ・どのページを・何秒閲覧したか？」など、資料の閲覧分析ができる【特許取得・SaaSAward受賞】ドキュメント・トラッキング・システムです。

従来、PDF資料やホワイトペーパー、製品カタログなどを顧客に送付するには、メールでのファイル共有が主流でした。しかし、DocTrack（ドックトラック）を利用すれば、PDFをアップロードするだけで自動的に閲覧用のURLが生成され、そのURLを共有するだけで、顧客はパソコンやスマートフォン、タブレットで手軽に資料を閲覧できます。これにより、ダウンロードやファイル保管の手間やコストが削減されます。

さらに、DocTrack（ドックトラック）は、顧客が資料をどれだけ閲覧したか、どのページに興味を示したかを把握できる閲覧分析機能を搭載。資料閲覧の状況に応じて自動通知が行われるため、顧客の関心をリアルタイムで把握し、短期間でロイヤリティの高い顧客を絞り込むことが可能です。

DocTrack（ドックトラック）の主な機能

1｜顧客ごとに自動生成される閲覧分析URL

PDFファイルの資料をアップロードするだけで、顧客単位で閲覧分析が可能なURLを自動生成。

2｜ポップアップバナーで自動営業機会創出

資料に自動表示されるポップアップバナーで、顧客の興味を引きつけ、営業機会を自動的に創出。

3｜リアルタイムで通知される資料閲覧状況

顧客が資料を閲覧した瞬間に通知が届き、即座に対応可能。

4｜視覚的にわかりやすい閲覧状況と行動履歴のデータ表示

資料の閲覧状況や顧客の行動履歴をグラフやデータで直感的に確認。

5｜ノーコードで作成できる資料専用サイト

営業資料やホワイトペーパーを一箇所にまとめた専用サイトを、コード不要で簡単に作成。

サービスサイト：https://doctrack.jp/

【利用料金】

無料プラン：永年無料

有料プラン：初期費用0円、月額10,000円（税別）～

【営業職の変革】テクノロジー進化と働き方改革がもたらす新時代

国内の就業人口の約10%以上を占める営業職と販売従事者。インターネットテクノロジーの進化やソーシャルメディアの普及、そして働き方改革や新型コロナウイルスによるテレワークの普及を背景に、その役割が大きく変化しています。

営業職の業務範囲は広く、見込み顧客のリストアップからアプローチ、提案、見積書作成、納品、カスタマーサポートまで、多くのプロセスを一人で担うことが一般的です。そのため、時間とコストがかかり、営業職の負担は大きいものとなっています。

そこで、営業組織におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が急務とされています。しかし、民間企業による調査では、「DXを担う人材の教育や確保が難しい」「社員のデジタルリテラシーが不十分」といった課題が浮き彫りになっています。そのため、デジタルリテラシーを問わず、誰でも簡単に利用でき、短期間で効率的に顧客を獲得するツールが求められています。

この新たな時代において、営業職の役割はどのように進化し、どのようなツールやスキルが求められるのか。企業の未来を担う営業職の新しい姿に注目が集まっています。